北東アジア研究交流ネットワーク,Welcome to NEASE-Net　（Northeast Asian Studies & Exchange Network）

　
　　北東アジア研究交流ネットワーク

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Since Mar.2007

お知らせ


	北東アジア研究交流ネットワーク第3回フォーラム（主催：北東アジア研究交流ネットワーク、北東アジアアカデミックフォーラム、立命館大学サスティナビリティ学研究センター、同東北アジア地域研究センター）　「東北アジア地域協力の新たな課題と国際産学公連携による高度人材育成」が、2008/6/6～2008/6/7、立命館大学において開催されます。会員各位の積極的ご参加を宜しくお願い申し上げます。(16日以降は宿泊受付ができないようになっております)　【詳細】
	「北東アジア研究交流ネットワーク平成20年度第一回総会及び特定非営利活動法人北東アジア研究交流ネットワーク設立総会の開催について」(2008.4.19)のご案内を掲載しました。【詳細】
	NEASE-Net第11回幹事会（2008/02/24）のご案内を掲載しました。【詳細】
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新着情報

　京都大学上海センターニューズレター214号（2008/5/22）を掲載しました。【詳細】

「日中関係改善のために：首脳会談を越えて」木下俊彦（早稲田大学教授）情報発信機構メールマガジン：第309号 (2008/5/16)　を掲載しました。【詳細】

　第6回　立命館大学コリア研究センター国際シンポジウム　「朝鮮半島の和解・協力10年　－評価と展望」(2008年5月30日～31日)開催をご案内します。【詳細】

　京都大学上海センターニューズレター213号（2008/5/15）を掲載しました。【詳細】

日中東北開発協会・(財)日中経済協会、遼寧省人民政府、吉林省人民政府、黒龍江省人民政府、内モンゴル自治区人民政府　主催　「2008年日中経済協力会議・於新潟」(2008/6/1～2008/6/3)開催のご案内を掲載しました。【詳細】

富山県、（財）富山県新世紀産業機構、日本貿易振興機構（ジェトロ）、NEAR2008
inとやま実行委員会　主催　「NEAR2008inとやま」（2008/10/29～2008/10/30）開催のご案内を掲載しました。【詳細】

　立命館孔子学院東京学堂・日本華人教授会議　主催「日中戦略的互恵関係シリーズ講座」のご案内(2008/4～2008/12)を掲載しました。【詳細】

【新刊案内】◆島根県立大学北東アジア地域研究センター/編増田祐司/編『北東アジアの新時代グローバル時代の地域システムの構築』日本経済評論社 (2008年3月)　【詳細】

　【研究交流活動】　名古屋産業人クラブ「平成20年度定時総会・記念講演会」ご案内　講師：真田幸光氏（愛知淑徳大学教授）テーマ：「原材料価格高騰時代を生き残る―日本のモノづくりの将来展望」のご案内（2008/4/14）を掲載しました。【詳細】

　【研究交流活動】　国際アジア共同体学会主催　　「EUに学ぶ東アジア統合研究会」のご案内（2008/4/19）を掲載しました。内容を一部変更しています。【詳細】

　北東アジア・アカデミックフォーラム主催　北東アジア・アカデミックフォーラム全体交流会2008「ロシア極東地域との交流促進～経済交流の現状と展望等～」（2008年3月20日）のご案内を掲載しました。【詳細】

　桜美林大学北東アジア総合研究所主催　「2008年3月度月例懇話会」のご案内を掲載しました。【詳細】

【新刊案内】　桜美林大学北東アジア総合研究所出版　◆藤村幸義著『中国デスク日記（2002.01～2006.12）』（2007年10月）　◆祁　景瀅著『インターネットから見た中国の対外言論　－対日米言論分析を焦点に』（2007年9月）　◆大西義久著『現代中国の実相－引っ越しできない日本の視点から』（2007年3月）　◆竹内　実、関西日中関係学会編『グローバル化のなか、大国　中国の明日を読み解く』大学連携［ひょうご講座］2006年度版（2006年9月）　【詳細】出版物クリック

　【研究報告書】　早稲田大学教授　木下俊彦「ちょっといい話：「唐時代の日中異文化交流体験記に思う」」（2008/1）、「日本・中国・ＡＳＥＡＮ間の貿易の流れ」（2007/12）を掲載しました。

【新刊案内】◆清水美和著『「中国問題」の内幕』筑摩書房 (2008年2月)　【詳細】

　京都大学上海センター国際セミナー「中国社会主義新農村建設下の農業問題」（2008/2/18,19）のご案内を掲載しました。【詳細】

方正友好交流の会会報第5号（2007/12/20）が掲載されました。【詳細】

　【研究交流活動】　環日本海経済研究所のERINA　Policy Proposal Seminar 「北東アジア時代への政策提言」（2008/2/14）開催のご案内を掲載しました。【詳細】

　【研究交流活動】　環日本海経済研究所のERINA特別セミナー「エネルギー資源輸出基地としての沿海地方」（2008/1/21）開催のご案内を掲載しました。【詳細】

【研究交流活動】　北東アジア経済発展国際会議実行委員会（新潟県、新潟市、ERINA）主催　「2008北東アジア経済発展国際会議イン新潟」開催（2008年1月21日～22日）のご案内を掲載しました。【詳細】

　（財）富山県新世紀産業機構環日本海経済交流センター「環日本海経済ジャーナル」（第77号）の記事を更新しました。 ◆最近の中国事情と日中関係　環日本海経済交流センター長　藤野文晤　◆「中国政治経済の最新動向～温家宝首相来日後の日中関係の進展～」　環日本海経済交流センター長　藤野文晤　◆中国市場への参入時の課題～混乱する秩序の中でリーガルリスクが拡大　環日本海経済交流センター貿易・投資アドバイザー　梶田　幸雄　

【新刊案内】◆千葉康弘著『北東アジア経済協力の研究：開発銀行構想・開発ビジョン・地域連携』春秋社（2005年10月)【詳細】[ハングル語版翻訳出版]：강재홍(姜栽洪)『동북아시아 경제협력의 연구 ―개발비전・지역연휴―』韓国交通研究院　（2007年6月）【詳細】

　【研究交流活動】　国際アジア共同体学会・毎日新聞社主催　外交シンポジウム「福田ドクトリン３０周年と日本外交」（2007/12/15）のご案内を掲載しました。【詳細】

　【研究報告書】　田中弘氏（日本カーボンファイナンス代表取締役社長)「中国における排出権（CDM）事業の一層の推進について」(日中産学官交流機構第24回中国セミナー2007/7/17)を掲載しました。【詳細】

【新刊案内】◆塩谷隆英著『経済再生の条件―失敗から何を学ぶか』岩波書店（2007年6月）【詳細】

　【研究交流活動】　国際アジア共同体学会主催　国際アジア共同体学会創設記念農業シンポジウム「農が拓く東アジア共同体」のご案内（2007/11/2）を掲載しました。【詳細】
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

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	Pick Up 制作中

		「日中関係改善のために：首脳会談を越えて」木下俊彦（早稲田大学教授）　サイト内リンク情報発信機構メールマガジン：第309号 (2008/5/16)
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イベント案内

北東アジア研究交流ネットワーク第3回フォーラム（主催：北東アジア研究交流ネットワーク、北東アジアアカデミックフォーラム、立命館大学サスティナビリティ学研究センター、同東北アジア地域研究センター）　「東北アジア地域協力の新たな課題と国際産学公連携による高度人材育成」が、2008/6/6～2008/6/7、立命館大学において開催されます。

第6回　立命館大学コリア研究センター国際シンポジウム　「朝鮮半島の和解・協力10年　－評価と展望」(2008年5月30日～31日)開催のご案内

日中東北開発協会・(財)日中経済協会、遼寧省人民政府、吉林省人民政府、黒龍江省人民政府、内モンゴル自治区人民政府　主催　「2008年日中経済協力会議・於新潟」(2008/6/1～2008/6/3)開催のご案内

富山県、（財）富山県新世紀産業機構、日本貿易振興機構（ジェトロ）、NEAR2008inとやま実行委員会　主催　「NEAR2008inとやま」（2008/10/29～2008/10/30）開催案内

　年報　ニュースレター


NEASE-Net年報第1号　2007年	NEASE-Netニューズレター第4号　2008年4月	NEASE-Netニューズレター第3号　2007年11月

	NEASE-Netニューズレター第2号　2007年2月	NEASE-Netニューズレター第1号　2006年8月

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会員新刊紹介


島根県立大学北東アジア地域研究センター/編増田祐司/編『北東アジアの新時代グローバル時代の地域システムの構築』

塩谷隆英著『経済再生の条件―失敗から何を学ぶか』	千葉康弘　著『北東アジア経済協力の研究：開発銀行構想・開発ビジョン・地域連携』	清水美和　著『「中国問題」の内幕』	高木直人　著『地方からの日中環境協力～九州モデルの構築に向けて～』

藤村幸義　著『中国デスク日記（2002.01～2006.12）』	祁　景瀅　著『インターネットから見た中国の対外言論　－対日米言論分析を焦点に』	大学連携［ひょうご講座］2006年度版『グローバル化のなか、大国　中国の明日を読み解く』	大西義久　著『現代中国の実相－引っ越しできない日本の視点から』

大西　広　著『中国はいま何を考えているか』	松野周治　著『東北アジア共同体への道―現状と課題』	進藤　榮一　平川　均『東アジア共同体を設計する』	平川　均　著『東アジアの発展と中小企業』

更新日2008/5/23